Indeedと他の求人媒体の違いは? サービス概要と使用方法を説明

2023/10/06

全世界的に高い知名度がある「Indeed」は、求人検索エンジンの形態をとっており、通常の求人媒体とは異なるサービスを展開しています。

Indeedは、他の求人メディアでは実現できない独自の特徴を持ちながら、同時に他の求人メディアで利用可能なことがIndeedではできない場合もあります。それらはそれぞれの特性として捉え、長所と短所として理解することが大切です。

この記事では、Indeedと通常の求人媒体の違いについて詳しく説明します。さらに、Indeedを活用することによるメリットや、Indeedを使うことが最適な会社の特長についてもご紹介いたします。

目次

Indeedと他の求人媒体の違いとは?

まずは、私たちが普段目にする一般的な求人媒体とIndeedがどのように異なるのか、その特徴を詳しく比較していきましょう。求人媒体とIndeedの両者には、それぞれに特徴があり、理解することであなたが求人情報を探す際の参考になります。それぞれの特徴を把握し、理解することで、どのサービスが自分のニーズに最も適しているのかを判断することが出来るようになります。

Indeedとは?

Indeed(インディード)とは、仕事を探すためのツールで、その最大の特徴は「求人情報に特化した検索エンジン」であることです。

普通の検索エンジン、例えばYahoo!やGoogleを使うとき、あなたが何かを調べたいと思ったら、そのキーワードを入力しますよね。そのとき、入力したキーワードに関連するウェブページが表示されます。このプロセスと同じようにIndeedを使うと、あなたが求める職種、業種、または特定の企業名をキーワードとして入力し、希望する勤務地を指定して検索します。すると、あなたの検索条件に一致した様々な求人情報が、多数の求人サイトや企業のウェブサイトから集められ、一覧表示されます。

Indeedの特徴的な機能として、「クローラー」と呼ばれるロボットを活用しています。このクローラーは、インターネット上にある無数の求人サイトや採用情報サイトから求人情報を自動的に収集し、Indeed上でそれらの情報を検索可能にする役割を果たしています。

Indeedの影響力は日本国内だけに留まらず、世界中の求職者に利用されています。2023年7月時点で、全世界からの月間アクセス数は約2億人に達しており、その規模は求人サイトとして世界最大となっています。これにより、Indeedは世界中の求職者と企業をつなぐ役割を果たし、多様な職種と地域の求人情報を提供しています。

求人媒体とは?

求人媒体というのは、会社が人材を募集するために利用する情報を掲載する媒体のことをいいます。

具体的には「リクナビNEXT」や「マイナビ転職」といった民間企業が手がけるインターネット上の求人情報サイトや、街頭やコンビニエンスストアで手に入れることができる求人情報専門のフリーペーパー、新聞の求人広告欄などの紙媒体、そして国が運営する公共職業安定所(ハローワーク)の求人情報などが存在します。

インターネットの求人サイトには主に二つのタイプがあります。「掲載料金型」「成功報酬型」です。 掲載料金型とは、求人情報を一定期間(約1週間から4週間)求人サイトに掲載することができ、その掲載料金が期間に応じて設定されているものです。求人サイトによっては、この掲載料金が約20万円から100万円と様々です。

一方、成功報酬型とは応募者が出た時点、あるいは最終的にその候補者が採用された時点で費用が発生するタイプのサービスです。応募時に発生する費用は大体8,000円から10,000円程度で、採用時に発生する費用は状況によりますが、60万円から年収の30%程度が一般的な相場となっています。

さらに、求人媒体を通じてエージェントサービスを利用することも可能です。エージェントは求職者の転職をサポートすると同時に、企業が求める人材像を事前に伝えておくことで、そのニーズに合った人材を紹介してくれます。これにより、企業と求職者の間での意識のズレやミスマッチを防ぐことが可能となります。


Indeedと求人媒体との比較

Indeedと求人媒体の異なる点を、「掲載の料金」「月別の利用者数」で見ていきましょう。

掲載料金について

ある特定の求人情報サイトとIndeedとの違いの一つは、掲載料金の決め方にあります。

一般的に、求人情報を特定の求人サイトに掲載する場合、企業は掲載期間や掲載する場所を選択し、それに基づいて掲載料金を支払います。これにより企業は自社の求人情報をサイト上に掲載し、求職者に対してアピールすることが出来るようになります。

一方、Indeedの掲載料金は、リスティング広告に似たクリック課金型となっています。これは、企業が求人情報を掲載し、その情報が求職者によってクリックされた瞬間に課金が発生するというシステムです。

掲載が開始された後、求職者は求人情報を検索し、リストから企業の求人情報をクリックします。そのクリックが発生した瞬間に企業に対して課金が発生します。

このシステムの特徴は、あらかじめ予算額を設定することができ、その範囲内で求人活動にかかる費用を一定の範囲内に抑えることができる点です。Indeedと他の求人媒体の重要な違いと言えるでしょう。

月間利用者数について

Indeedと他の求人媒体との違いを理解する上で重要な要素が、 「月間利用者数」です。

Indeedは、2023年7月時点のデータによると、その月間利用者数は2,000万人を超えています。これを、求人媒体として知名度のあるリクナビNEXTの月間利用者数、約200万人と比較すると、Indeedのユーザーの多さ一目瞭然です。

さらに、Indeedの求人掲載量も他を圧倒しています。リクナビNEXTが2023年2月時点で約18,000件の求人情報を掲載していたというデータと対比させてみると、Indeedには正社員向けの求人が80万件以上、アルバイト向けの求人が90万件以上も掲載されているのです。

しかし多数の求人情報が掲載されている一方で、その多さのために個々の求人情報が見落とされがちになるという側面も存在します。そのため、Indeedで求職者に自社の求人情報を効果的に届けるためには、広告の効果を評価したり、クリック単価を調整したりするなど、広告運用に関する知識が必要となります。


Indeedと求人媒体の料金体系の違いについて

まず最初にIndeedと他の求人媒体の料金体系の違いについて触れてみましょう。何が基準となって価格が決まるのかという点で大きな違いがあります。それぞれの求人媒体の特長を理解することで、あなたの採用戦略に最適な選択を行うための参考になるでしょう。

Indeedの料金について

Indeedの掲載方法はスポンサー(有料掲載)オーガニック(無料掲載)の2種類あります。それぞれについて見ていきましょう

オーガニック(無料掲載)

無料掲載については、Indeedへ自分たちで直接投稿する方法や、自社の採用サイトをIndeedにクローリングさせて求人情報を探すという手段が存在します。
Indeedに自社の求人情報を掲載することはもちろん、もし無料掲載を通じて採用に成功したとしても、Indeedに対して何らかの費用を支払う必要は生じません。

しかしながら、無料掲載という手法を選択した場合は、Indeedに求人情報が掲載されることが必ずしも保証されていないという事実に注意する必要があります。

クローリングのシステムが突如として変更されて求人情報が掲載されなくなる可能性や、有料掲載の求人情報に隠れて、自社の求人情報がほとんど見えなくなるといったリスクが存在するためです。

・スポンサー(有料掲載)

有料掲載とは、求職者が求人広告をクリックするたびに料金が発生する「クリック課金制度」のことを指します。この方法は個々の求人ごとに設定された入札単価に基づいてクリック単価が決定されます。

Indeedでは、このクリック単価はオークション形式で設定されます。これは、ユーザーがキーワードで求人を検索した際、システムが自動的に複数の求人をピックアップし、その中で最も高い入札単価を設定した求人から順に表示する仕組みです。

2023年4月までは、各企業が自由に入札単価を設定できましたが、現在はそれぞれのキャンペーンの目標に応じて、システムが自動で入札単価を調整します。

こうしたクリック課金制度の特徴は、求人広告がユーザーに閲覧された時点で初めて料金が発生するため、求職者が本当に興味を持った求人に対してのみ費用を負担することが可能であるという点です。これにより、効果的に予算を活用でき、限られた予算でも取り組みやすいというメリットがあります。

ただし、高額な入札単価を設定したからといって、必ずしもユーザーの目に留まるわけではありません。求人広告がユーザーの目に留まるためには、設定金額と相性の良いキーワードを含んだ求人が必要であり、そのためのキーワード選定が重要となります。

また、クリック単価は応募職種や地域によって異なりますが、一般的には同じ条件下でも、求職者のニーズとよく合致した質の高い求人であれば、単価を低く抑えることが可能です。



Indeedが求人と求職者のマッチング度をどのように判断しているのかは明らかにされていませんが、求人広告に含まれるキーワードの割合が大きな要素であると考えられています。

そのため、企業が求める人材像に基づいた求人広告の作成は、Indeedでのパフォーマンス向上にとって重要となります。


求人媒体の利用料金について

人材採用では、求人媒体は求人情報を発信するプラットフォームであり企業と求職者をつなげる大切な役割を果たしています。この求人媒体が採用する料金モデルは大きく分けて4つのパターンがあります。「完全無料型」、「一部無料型」、「先行投資型」、「成果報酬型」の4つのモデルです。それぞれのモデルには特徴と利点があり、企業の採用戦略や予算により選択するモデルが異なります。

それでは、これらの料金モデルについて詳しく見ていきましょう。それぞれの特性を理解することで、自社に最適な採用戦略を立てる際の参考になるかと思います。

完全無料型

これは、企業が求人情報を掲載し、その結果として採用につながるまでの一連の過程が全て費用ゼロで利用できる人材募集のプラットフォームを示します。

求人広告の出稿について予算を掛けたくない会社や、自社のブランド力が高く、どの媒体で公開しても応募者が集まるような有名企業にとっては、この完全無料型の求人掲載サービスは非常に有益な選択肢となるでしょう。

しかし、一方でその利用料が無料という特性から、広範な企業がこぞって利用するため、自社の求人情報が他の多くの情報に埋もれてしまい、見つけにくくなるという問題点も存在します。

一部無料型

この形式は、全てが無料とは言えませんが、特定の部分を無賃で利用することが可能な求人媒体を指します。

求人情報の掲示は無料で行うことができますが、その求人広告をより目立つ位置に掲載するためには料金が必要となったり、採用の決定と共に費用が発生する場合もあります。どの部分が有料となるかは、媒体ごとに違いがあります。

初期コストを最小限に抑えつつも、求職者の視線を引きつける求人広告を掲載できるというメリットがあります。そのため、完全無料型と比較し、より高い成果を期待することができます。

先行投資型

この方法とは、求人情報を公開する前に必要な費用を先に支払うスタイルを指します。

費用の額によって、求人情報の公開順番、文面の長さ、使用できる写真の枚数、提供できるオファーメールの量などが決まります。より多くの求職者の目にとまるようにするためには、文面にキーワードを巧みに盛り込んだり、情報を定期的に更新したりと、あなたの求人情報を魅力的に見せる工夫が必要なのです。

紙媒体の求人情報誌もこの先行投資型の一例で、掲載する場所やサイズによって料金が変わります。

求人広告を際立たせるためには確かに大きな費用が必要となりますが、採用する人数に制限がない一方で、一度の掲載で複数の人を採用できる可能性があるため、採用一人当たりのコストは抑えられるというメリットがあります。

成果報酬型

求人を掲載する際に必要な費用を、あらかじめ支払うことなく、採用が確定した後に負担するという方法が成果報酬型と呼ばれます。この方式は、新たな人材を雇用する際のリスクを抑えつつ、採用活動を行うことが可能です。

ただし、採用が確実に決まった際には、比較的高額な費用を支払う必要があります。そのため、採用目標人数が多い場合は、成果報酬型とは別の媒体や方法を一緒に活用することが賢明です。

求人広告の掲載料金は、使用する媒体や雇用形態、採用したい人数などにより大きく異なります。例えば、同じ掲載期間の4週間でも、8万円のサイトもあれば、36万円のサイトも存在します。これらの多様性から、一律の平均相場を算出することは困難です。

掲載料金が高めのサイトは、その規模の大きさだけでなく、様々なサポートサービスなどを含んだ料金設定になっていることが多いため、必ずしも低価格のサイトが最良の選択とは限りません。

そのため、多種多様な求人媒体の料金表を比較検討し、自社の採用規模やニーズに最適な求人媒体を選択することが、効果的な採用活動に繋がります。


Indeed利用のメリット

Indeedとは、求人情報の掲載から応募者の採用までを一貫して無料でサポートする求人検索エンジンのことです。その無料性だけではなく、他にも利用者に様々な利点があるのですが、具体的にはどのようなものがあるのでしょうか。

「訪問者数」、「予算調整」、「採用プロセス」の3つの観点から、Indeedを活用することで得ることができるメリットについて詳しく解説します。

訪問者が多い

Indeedという求人サイトの月間訪問者数は、2023年5月の時点で約3,000万人以上にも上ると言われています。これを、リクルートが運営する大手転職サイト「リクナビNEXT」の2019年6月30日時点での会員登録数、約900万人と比較すると、Indeedの月間訪問者数の規模の大きさが一目瞭然です。

こういった多くの求職者が毎月Indeedを訪れるなか、自社の求人情報を掲載することで、幅広い層の求職者に対して自社の採用活動を知ってもらう機会を増やすことができます。これにより、自社が求めるスキルを持つ人材と出会う可能性も高まるでしょう。

Indeedの月間訪問数が多い背景には、求職者がスマートフォンを使って求人を探すようになったこと、そしてIndeedが検索エンジンに優れていることの2つが挙げられます。

近年、スマートフォンの普及に伴い、求職者が仕事探しの手段としてGoogle検索を利用する機会が増えています。

そして検索エンジン最適化(SEO)が施されたIndeedは、「求人情報+地域」や「職種+地域」のようなキーワードをGoogleで検索すると、検索結果の上位にIndeedの求人情報が表示されることが多いのです。その結果、求職者が仕事を検索する際に、自然とIndeedのサイトを訪れる流れが生まれているのです。

予算と掲載期間を自由にコントロールできる

Indeedは、企業のウェブサイトや求人広告メディアなどから多岐に渡る情報を収集し、その中から求人情報を提供するプラットフォームです。

Indeedでは、無料で求人情報を掲載することが出来ます。しかし、多数の企業が利用しているため、単純に掲載しただけでは、他の企業の求人情報に埋もれてしまい、応募数が期待通りに増えないという状況も生じ得ます。

こうした課題を解決するために、Indeedでは「有料掲載」を活用し、求人広告の効果を最大限に引き出す方法を提供しています。

Indeedの有料掲載は「クリック課金制」を採用しています。これは、予め設定した予算をチャージした後に、求人情報がクリックされる度に、そのクリックに対する料金が支払われる仕組みを指します。これにより、予算内での掲載管理が可能となり、求職者が実際に自社の求人に興味を持ち、詳細情報を閲覧する際に初めて料金が発生します。

Indeedでの掲載期間には特に制限がなく、応募者の数が一定数に達したら掲載を一時停止し、再度人材が必要になった際には掲載を再開するという、自社の採用状況に応じて柔軟に対応することが可能です。

固定の期間や料金で求人を掲載する他のメディアとは異なり、Indeedでは、求職者が詳細情報を閲覧しない限り、費用は発生しません。さらに、掲載開始から数日で採用が成立した場合でも、有料掲載を停止することが可能であり、また必要に応じて掲載を再開することも可能です。

Indeedの最大の特長は、自社の求人情報への反響や状況に応じて、有料掲載の停止や予算の調整が可能であることです。これにより、他の求人広告メディアに比べて、無駄なく効率的に求人広告を展開することが可能となり、経費を抑えつつ、効果的な人材募集が可能となります。

応募までのプロセスを可視化できる

Indeedというサービスでは、求人情報の管理画面から、個々の応募者が現在どの面接予定にいるのか、または書類選考の段階にいるのかという選考状況についての確認が可能です。

Indeedでは、各応募者に対して個別の情報画面が提供されており、履歴書の詳細から面接のスケジュール、連絡先までの確認が可能で、それにより、各応募者の採用進行状況が可視化され、理解しやすい形で提示されます。

さらに、企業側が応募者に対してどれほどの関心を持っているかを示す「関心度」を3段階で設定することが可能です。そして、「審査待ち」、「書類審査済み」、「連絡済」、「不採用」、「採用決定」といった選考の進行状況も、各応募者ごとに設定することができます。

すべての求人に対する全応募者の情報だけではなく、その個別の進行状況も設定できるため、Web上で初めて採用情報を管理するという方でも、「この応募者は現在採用プロセスのどの段階にいるのか」を一目で理解できるという、Indeedの使用におけるメリットを体感することができるでしょう。


Indeedが向いている企業と求人媒体が向いている企業

Indeedと求人媒体、これら二つの選択肢を比較し、それぞれの特性について詳細に検討してきました。しかし、企業がこれらの選択肢からどちらに求人情報を掲載するべきかを決定するためには、それぞれがどのタイプの企業に最も適しているかを理解することが重要となります。

それでは、Indeedへの求人情報掲載が最適な企業と、求人媒体への掲載が最適な企業、これら二つの視点から考察してみましょう。それぞれの特性を理解し、ご自身の企業に最も適した方法を選択するための参考にしていただければ幸いです。

Indeedの活用が適している会社とは?

Indeedに最適な企業は、主に以下の5つのケースが考えられます。

採用活動を抑えつつ採用コストを削減したいケース

企業が求人サイト「Indeed」を採用する主な理由のひとつは、その経済性にあります。求人広告の出稿費用を抑えることが可能な点が特に魅力となっています。

一般的に、求人情報を掲載するサイトでは、採用が成功してもしなくても、掲載に要する費用が数万円から数十万円必要です。そのため、採用活動結果が思うように得られなかった場合でも、大きな出費が発生してしまいます。

しかし、「Indeed」はそのような点を改善したサービスを提供しています。求人情報の掲載は無料で可能であり、また有料掲載を選んだ場合でも、自分たちの求人情報をクリックした求職者からのみ料金が発生します。つまり、自社に関心を持つ求職者に対してだけ出費することになるため、資金の効率的な運用が可能となります。

これにより、他の求人サイトと比較して、採用活動にかかる費用を大幅に削減しながらも、有効な求人活動を展開することが可能となるのです。

通年にわたる求人を行うケース

大半の求人サイトでは、求人掲載には一定の期間と費用が設定されています。これは、企業が長期間にわたって求人を出す際には、定期的に追加の費用が必要となり、また求人を再度掲載するたびに申請や手続きの繰り返しとなります。これは時間を取り、手間もかかることでしょう。

しかし、Indeedという求人サイトはその点が異なります。Indeedでは、掲載期間に制約がなく、さらに無料と有料の掲載を選択できます。これにより、例えば企業の閑散期と繁忙期にそれぞれ合わせて無料掲載と有料掲載を切り替えるなどといった柔軟な採用活動が可能となります。これは企業にとって大きな魅力となるでしょう。

地域での求人・採用をしているケース

通常、掲載エリアが限られている求人メディアを使用すると、地方での採用効果を十分に発揮することが難しいことがあります。しかし、Indeedというサービスでは、これが解消されます。Indeedは、「キーワード」と「勤務地」を組み合わせて求人情報を検索するシステムを採用しており、掲載エリアに制約がありません。

地方には、都心部に比べて企業の数が少ないため、地方での採用活動を行う場合、競争相手は基本的に近くの企業だけとなります。このため、「勤務地」で求人情報を絞り込むと、地方の企業は競合する他社が少なく、求職者に見つけやすくなるというメリットがあります。これにより、地方の採用がより効果的に行える可能性が高まります。

求人媒体での応募集まらないケース

Indeedは、驚くべきことに国内の月間訪問者数が約3,000万人を超えているという事実からもわかるように、国内最大の求人サイトとしてその役割を果たしています。これは、他のどの求人サイトよりも多くの人が利用しているという意味でもあります。

この数字が示す通り、Indeedを利用すると、自社の求人情報を目にする人の数が飛躍的に増えます。これは、他の求人媒体で何らかの理由で応募が集まらなかった場合でも、Indeedなら多くの応募者を得られる可能性があるということを示しています。

さらに、IndeedはSEO(検索エンジン最適化)に強いという点も見逃せません。GoogleやYahoo!などの主要な検索エンジンで検索された際に、Indeedの求人情報が上位に表示される確率が高いというのです。つまり、Indeed内だけでなく、検索エンジンを通じてのアクセスも期待できるというわけです。

これらの特長が組み合わさることで、Indeedを利用することによって、他の求人媒体に比べて自社の求人広告の効果を大幅に高めることが可能になるのです。これは、求人媒体の選択に悩んでいる企業にとって、大いに参考になる情報と言えるでしょう。

複数の職種で求人を募集するケース

企業が複数の職種を募集する際、一つの求人広告で表示できる職種が限られてしまうため、求人広告を多数出す必要があり、その結果、コストも相当にかさみます。

しかし、Indeedという求人情報サイトを使えば、この問題を解決することができます。Indeedでは、無制限に求人広告を掲載することが可能で、しかもそれが全て無料です。さらに、様々な職種や雇用形態の求人に対応しているため、特定の媒体に制限されることなく、多岐にわたる職種の求人を出すことができます。

その上、Indeedには企業自身が掲載している複数の求人情報を一まとめにして管理する「キャンペーン」という便利な機能があります。これにより、同一の業界や地域での求人の予算設定や掲載期間などを一元管理することができます。これは、一つの店舗で複数の職種を募集したいという企業にとって、非常に有用な機能となります。

求人媒体利用に向いている企業とは?

求人媒体の利用に向いている企業は、大まかに以下の2つのケースです。

自社から求職者への直接アプローチを希望する場合

人材を探す際、自社から直接求職者に接触したいと思うことはよくあります。Indeedという求人サイトではそのような機能は提供されていませんが、他の求人媒体の中にはスカウト機能が付いているものも存在します。このスカウト機能を使えば、自社が採用したいと思う求職者に直接、自社の求人情報を通知することが可能となります。

ただし、これは単に求職者にオファーを送るだけではなく、より効率的なアプローチ方法も提供されています。例えば、「応募の可能性が高い求職者から順番にオファーを送る」などの機能がある求人媒体も存在します。これらの機能を活用することで、自社から積極的に求職者にアピールすることが可能になります。

したがって、自社から直接求職者に接触したいと考えている場合には、スカウト機能が付いている求人媒体の利用を検討することをお勧めします。これにより、より効果的に優秀な人材を探し出すことができるでしょう。

初めて採用活動をはじめるケース

人材採用の世界は、初心者には複雑で難解な場面も少なくありません。各種求人媒体の使い方や、効果的な求人広告の書き方など、一から学ぶことが多いです。しかし、安心してください。多くの求人媒体では、専門知識を持つアドバイザーがついてくれて、求人広告の原稿の添削から、管理画面の操作方法まで、丁寧にサポートしてくれます。

しかし、Indeedという求人媒体では、このようなアドバイザーによるサポートは提供されていません。そのため、初めて採用活動を行う企業にとっては、Indeedよりも専門アドバイザーの支援を受けられる求人媒体の方が、より適していると言えるでしょう。初めての採用活動でも、専門のアドバイザーがしっかりとサポートしてくれる求人媒体を利用すれば、安心して採用活動を進めることができるのです。


まとめ

Indeedと他の求人媒体は、両者ともに求人情報の提供という共通の役割を果たしていますが、その運用方法や利用者の数など、両者の間にはさまざまな差異が存在します。

多くの人々がIndeedを選ぶ大きな理由は、その利用者人数の大きさと無料で利用できるというメリットですが、それだけでは不十分な場合もあります。求職者へのスカウト機能や各種のサポートシステムなど、Indeedでは提供できないサービスも存在します。そのため、どちらが自社の採用活動に最適な選択肢であるかは、一概には決められません。それぞれの特徴をしっかりと理解し、自社のニーズに最も適した媒体を選ぶことが必要です。

この記事を手がかりに、現在ご利用中の求人媒体とIndeedを比較検討してみてください。

そして、Indeedを始めとする採用活動について何か問題や困難に直面している場合は、「リクデザ」にお気軽にご相談いただければと思います。我々はあなたの採用活動をサポートする準備が整っています。